Amazonランキングを参考に商品を仕入れる
Amazon(アマゾン)の魅力と、システムについて理解できたところで、利益を上げるための仕入れ方について解説していきます。考え方としては、Amazon(アマゾン)ですでに販売されていて、人気のある商品を仕入れるということです。あらかじめ売れている商品をリサーチしながら仕入れれば、赤字や商品の売れ残りを回避することができます。ここでは、Amazon(アマゾン)で人気の商品をリサーチする方法とその仕入れ方について説明していきます。
何を仕入れるか決めるときに、まず何を仕入れたら世の中のニーズにマッチするのかを考える必要があります。Amazon(アマゾン)で販売するのであれば、今Amazon(アマゾン)で売れている商品を仕入れると有利なのは言うまでもありません。まずはAmazon(アマゾン)のランキングをチェックすることで、どんな物が売れているのかをしっかりと把握するようにしましょう。
Amazon(アマゾン)のベストセラーランキングを参考に仕入れる
Amazon(アマゾン)には「ベストセラー」というランキングがあります。ベストセラーでは、カテゴリーごとに1～100位までの商品を見ることができます。このベストセラーランキングに入るような商品を仕入れることができれば、大きな収入を得られるはずです。しかし、Amazon(アマゾン)で100位以内の商品は、誰でも簡単に仕入れらるような物ではありません。
しかし、仮にランクインしている商品を仕入れられなくても、ランキングを見ることで、「今どういう商品が世の中で流行っているのか？売れているのか？」という傾向をつかむことができます。例えば、気候が暖かくなってきたらホーム&キッチンのカテゴリーで、扇風機やサーキュレーターなどがランクインしてきますし、シューズ&バッグのカテゴリーではサンダルなどがランクインしてきます。こういった世の中のニーズを敏感に感じ取り、是非商品の仕入れに役立てましょう。
■Amazon(アマゾン)ベストセラー (http://www.amazon.co.jp/gp/bestsellers/)
※最終的に利益が取れるかどうかを計算する癖をつける！
物販経験がないと、販売価格(売上)が単純に仕入れた値段を上回っていれば利益が出ると思いがちですが、Amazon(アマゾン)での販売手数料や商品を発送する際の送料、梱包費などの必要経費が必ず発生してきます。利益の計算する時は、これらの必要経費すべてを差し引いてみて、最終的に利益が取れるかどうかの計算をする癖をつけましょう。専門用語では、売上から単純に仕入れ値を引いたものを粗利益と言い、粗利益から諸経費(必要経費)を引いたものを営業利益と言います。最終的な利益を計算するときは、粗利益ではなく、営業利益がしっかり取れる商品を見つけるようにしましょう。
日本国内で商品を仕入れる
「Amazon(アマゾン)で出店をする」と言っても、販売する商品もなく、仕入れるルートもない状況では出店しても意味がありません。また出店するには、購入者が求めていて売れ続ける商品の仕入先が、当然ながら必要となります。しかし、何のコネも、販売経験もないオンラインストアの初心者に、商品を提供してくれるところはあるのでしょうか？
問屋サイトで商品を仕入れる
「Amazon(アマゾン)に出店してみたいけど、販売できる商品もないし、商品の仕入先にも心当たりがない…」。そういう場合はAmazon(アマゾン)に出店しない方が良いのでしょうか？
そんなことはありません。インターネット上には、Amazon(アマゾン)のような総合オンラインストアやネットショップのオーナーのために卸しをしている問屋サイトというものが数多く存在します。
①DeNA BtoB market (https://www.netsea.jp/)
DeNA BtoB market(旧ネッシー)は、メーカー、問屋、卸売会社などのサプライヤーが集まっている老舗サイトです。入会金・月会費無料で利用できます。
※サプライヤーとは？…仕入先、供給元、納品業者などの意味
②楽天B2B (http://b2b.rakuten.co.jp/)
オンラインショッピングモールでも有名な楽天株式会社が運営する卸し・仕入れ専門のBtoBサイトです。数十万以上の商材を扱い、楽天ランキングやメディアで話題の商材も扱っている卸しサイトです。
※BtoB(ビートゥービー)とは？…「Business to Business」の略で、企業間での電子商取引の意味
③スーパーデリバリー (http://www.superdelivery.com/)
アパレルや雑貨のジャンルに強い卸し・仕入れサイト。メーカーと小売店をつなぐマーケットプレイスです。
※卸し問屋を利用する！
卸し問屋は基本的に商品を単体では売ってくれません。まとめて商品をお店に卸すことで、薄利多売の商売が成り立っているからです。逆に言えば、1個単位で商品を売ってほしいと思っている人からすれば、問屋から買うことにメリットはありません。小売店が間に入り、まとまった数の商品を仕入れてお客さんにバラ売りで提供することによって、問屋、小売店、お客さんそれぞれにメリットが生まれる仕組みが成り立っているわけです。
ディスカウントストアで商品を仕入れる
実は、ディスカウントストアは仕入れ商品の宝庫です。ディスカウントストアは問屋を通さずにメーカーから安値で大量に入荷をしているので、お客さんに安く商品を提供できます。広告費など無駄なコストを削減し、薄利多売に徹していることも安さの理由です。ほかにも、ディスカウントストアに限ったことではありませんが、ワゴンセールを狙うといった手もあります。
※ワゴンセールとは？
ワゴンセールとは、量販店などでワゴンに商品を入れて行われる、売り切りのセールのことを言います。そして、ワゴンセールになる商品は、必ずしも売れ残りの商品だけとも限りません。
最新型が発売されたために古い型式となった家電や、テレビ番組の放送終了前に売り切りたいキャラクター玩具などがワゴンセールになりやすいですが、これらは製品に魅力が無くて売れ残っているというよりも、お店では販売期間が限定されているためにワゴンセールになっているわけです。
そのほかにも、採算度外視セールが行われる場合があります。また、店内のディスプレイ用に使われていた店頭展示品であれば、未使用でも新品よりも大幅に安く買えることもあります。
アウトレット販売店で商品を仕入れる
アウトレットとは、型落ちの商品や中古商品を扱う店舗のことを言います。
例えば家電のアウトレット店で売っている商品には、単なる中古ではなく、初期不良のためにメーカーで新品と交換し、修理後に量販店へ卸した新古品のようなものもあります。
また、白物家電やブランド品などはモデルチェンジのサイクルが早いため、型落ちしてしまった商品が発売後数ヶ月でアウトレット販売店へ並ぶこともあります。ただし、中古品を商売として転売する場合には、個人・法人に関わらず古物商許可証が必要となりますので、注意が必要です。
フリーマーケットで商品を仕入れる
フリーマーケットとは不用品を公園や広場などに集めて売買をする、いわゆる蚤の市(のみのいち)のことを言います。
フリーマーケットの出店者は出品料を払って参加していることが多く、大規模な会場で出店する場合は数千円かかることもあるようです。そのような事情により、出店者側からの立場からすればその日に売り切ってしまいたいという思いもあるため、インターネット上の相場よりもかなり割安で購入できることが多々あります。
また、インターネットとは違い、売り手と直接コミュニケーションを取って値引き交渉ができますので、交渉次第では売り手の言い値よりも大幅に値下げできることもあります。この場合も中古品を商売として転売する場合には、古物商許可証が必要になります。
古本屋で商品を仕入れる
インターネットで買い物をする人には、横着な(※おうちゃく＝できるだけ楽をしてすまそうとする)人もいます。外に出て歩いて探せば安く買えるものがあったとしても、インターネットで買った方が持ち歩く手間もかからず楽だからです。
一般的には「せどり」と呼ばれている手法ですが、チェーン展開をしている新古書店(○ックストア)などをまわって、Amazon(アマゾン)の販売価格より安く買える本をリサーチして歩きます。特に狙い目は漫画本の全巻セットです。連載ものの漫画本は読みはじめると次が気になってしまうため、一度に全巻をまとめて購入したいというニーズがあります。全巻セットを店舗で買うと、相当の重量になってしまうケースが多いので、オンラインストアでの需要があるわけです。加えて、日本のAmazon(アマゾン)は書籍の販売からスタートしていますので、「本をインターネットで買うならAmazon(アマゾン)で」、と思っている人が多いこともメリットの1つです。
古本屋では、漫画の全巻セットまたは未完セットがセールになっていることがあります。全巻セットでAmazon(アマゾン)に出品して利益が出そうな商品であれば、そのまま買ってAmazon(アマゾン)へ出品し、未完セットであれば抜けている巻を揃えて出品することで差益を得られる場合もあります。中古本の「せどり」も古物商許可証が必要になりますので、注意してください。
古物商許可証を取得するには？
古物商許可証は以下の方法で取得できます。
①申請場所：営業所の所在地を管轄する警察署の防犯係か窓口
②申請時間：平日午前8時30分から午後5時15分まで
③手数料：19,000円(※不許可になっても返金はされない)
④許可証の交付：申請から40日以内に、申請場所の警察署から許可・不許可の連絡がくる
⑤必要書類：住民票、身分証明書、登記されていないことの証明書、略歴書、誓約書、営業所の賃貸契約書のコピー、駐車場等保管場所の賃貸契約書のコピー、URLを届け出る場合は、プロバイダーなどからの資料のコピー※法人の場合は上記に加えて「法人の登記事項証明書」と「法人の定款」が必要になります。詳しくは最寄りの警察署まで問い合わせください。
海外から商品を仕入れる
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